Horizon One株式会社は、1か月という短期間＜マッハ立ち上げ＞で、BPOサービスの開始を実現。
これは日本企業の新事業立ち上げ、人材不足等により脆弱するリスクのある業務基盤の強化に寄与するサービスとなります。
BPO導入のアプローチ
BPOは一般的には3か月～6か月の時間をかけて調査分析・業務移管を実施するケースが多くあります。
先ずはBPO導入効果の調査分析（業務アセスメント）を通じて、効果の最大化とリスクの最小化に向けた検討を積み重ねます。効果としては、コスト削減額・継続的な人材供給・業務品質の向上（専門知識を要する業務支援）等、リスクとしては、要員配置見直し・セキュリティ（情報漏洩等）・ノウハウ喪失等 を分析・検討します。
その上で、業務の詳細確認、BPO導入の準備（業務、システム、人材、施設等）、試行運用を通じて、BPOサービスを開始するアプローチを実施します。
しかしながら、市場構造の変動や人材不足等を起因として、迅速にBPO提供を求められるケースが急増しています。トップからの指示で新サービスを一刻も早く開始する必要が発生した、子会社の中核人材が介護・体調不良等で休職されることになった。等、超短期間でのBPOサービスの実現は、日本社会の要請と言っても過言でありません。
Horizon Oneは複数の大企業（グループ子会社を含む）に対して、約1か月以内の超短期＜マッハ立ち上げ＞で、BPOサービスを提供しています。
マッハBPOの事例
某大手情報関連企業は既存事業の市場縮小に伴い新規事業の検討・準備に取り組んでいました。そうした中、大手情報関連企業の顧客よりその新規事業の引き合いがあり、新サービスの展開を即決。しかし、その新事業の業務運用を担う人材やノウハウ等が不十分であり、新規事業の立ち上げのため全ての業務運用をHorizon Oneに委託されています。新事業開始の約1か月前のタイミングでのBPO準備の開始です。
BPO対象業務は営業事務、経理、事業分析（事業検証（課題分析と対策提示）、経営向け報告等）です。体制は業務量の繁閑に併せて、50～100人を柔軟配置。
対象業務や業務改革に知見のあるコンサルタントがリードするプロジェクト体制を構築して、業務設計・システム導入・人材採用・研修・施設整備を約1か月以内で実現させています。新事業であるため市場ニーズ（エンドユーザの声）を踏まえた迅速なプロセス変更・システム改修、更には変更点を多数のBPOスタッフに周知徹底させるフォロー研修・ツール導入を高頻度で実施。開始3か月後、稼働の安定化を実現。
また大手製造業企業の子会社に対しては、約1か月で経理BPOサービスの提供を開始しています。管理職の方も含めた経理人材の休職・退職等の事由により、突然に経理機能が脆弱となるリスクは顕在化していると認識しています。Horizon Oneは＜マッハ立ち上げ＞を通じて、子会社も含めた日本企業の経理業務基盤を支援いたします。
マッハBPOの成功の鍵
BPO開始には、戦略・業務プロセス・システム・人材・施設/物品の観点で設計・構築が必要となります。そしてマッハBPOにおいては、高頻度かつ高品質のコミュニケーション力が特に重要です。
短期間での立ち上げのため顧客の戦略や想い並びに事業の課題等を常時共有・協議し、各担当者が自主的に検討・判断していく必要があります。コミュニケーション力の高い人材（コンサルタント、BPOの中核人材、拠点構築メンバー等）の供給力がマッハBPOの成否の鍵と考えています。
また現在地政学的な不安定要素もあり、PCやネットワーク機器等の調達が困難なケースも増えています。更には生産人口減少に伴う人材採用力もプロジェクトの生命線です。グループ会社並び取引先と強固に連携した総合力は、マッハBPOを含めて迅速かつ柔軟なサービス提供にとり、今後一層重要になると認識しています。
Horizon OneのBPOモデル
弊社は日本企業の"両利きの経営"を具現化するため、新規事業の立ち上げに必要な業務運用のBPOを通じて、新サービスの迅速な展開を支援いたします。
また、人財採用に苦慮されている企業（特に子会社や中堅企業）で人員不足が発生した場合、そのグループ経理・人事領域等の業務基盤維持・強化の支援もいたします。
Horizon Oneは日本企業の競争力強化のため、各社の期待に応えるサービスを圧倒的なスピードで提供する必要があると認識しています。＜マッハBPO＞の起点はここにあります。
貴社の現状と今後の方向性について、情報交換の場を頂けますと幸いです。