定型業務のみに限らず、士業業務や専門業務、さらにコンサルティングを活用した戦略的な業務にも一気通貫に対応致します。
更に、海外から日本への運用拠点のシフト（リショアリング）、業界固有の業務、ビジネス成長の
立ち上げ、グループ包括、システム、RPA 等のBPOについても、柔軟な対応が可能となります。
近年、カントリーリスクや海外人件費の高騰等により、BPO拠点を海外から日本国内へ回帰させるリショアリングBPOが加速しています。当社も複数顧客のリショアリングBPOの受け皿となっており、主な理由として、「クライアント社員の残置業務0化」、「オフショアBPOに負けないコスト競争力」、「業務をブラックボックス化させない取組」、「クライアント業務の高度化」が可能といった点を評価頂き、弊社を選択いただいています。
将来的に会社の中核を担える人財育成を目的とし、一定期間弊社でクライアント様の社員をお預かりし、スキルアップをいただきつつ、同時にお預かりした業務を高度化/効率化してお戻しするサービスをご提供しています。CoE（Center of Excellence）、業務改善コンサルタント、より専門性の高い業務遂行ができるオペレーターの育成など、様々な研修プログラムをご用意しています。
通常、BPOが開始されるまで3～6か月程度を要しますが、市場構造の変動や人材不足等を起因として、迅速にBPO提供を求められるケースが急増しています。これに対し、当社では、対象業務や業務改革に知見のあるコンサルタントがリードするプロジェクト体制を構築して、業務設計・システム導入・人材採用・研修・施設整備を約1～２か月以内で実現させるマッハBPOをご提供しています。
HorizonOneのBPOは全メンバーが実務経験者（事業会社、会計事務所、社労士事務所等での勤務経験あり）であり、税理士法人、社会保険労務士法人を併設しているため、他社と比較して幅広く、通常のBPOでは社内の残置業務となりがちな専門業務の対応もできることに特長があります。専門業務の中にもルール化可能な作業は多く存在し、実務経験者の知見を活用してBPO対応が可能です。より高度な経営戦略的業務も必要に応じてコンサルタントがご支援いたします。
BPOの対象領域として、人事/経理業務に加え、総務、購買（調達）、営業事務、業界ごとの固有業務、それらに付随するシステムの運用保守なども行っており、バックオフィス機能の大部分をお預け頂いているクライアント様もいらっしゃいます。また、合わせて業務改革やDX、BPO導入後の人財活用支援も行っており、コスト削減、品質/生産性向上等のご支援も行っています。
目指す変革の方向性に合わせて、
業務の視点、システムの視点、データの視点、
また全ての基礎である人の観点から、
本当に効果のある施策を立案・実行します。
機能・組織としてのあるべき姿の再定義とその実現に向けた各施策の実行を総合的にご支援し、貴社メンバーひとりひとりがイキイキと仕事ができる、機能や組織のミッションを果たすために活躍できる組織への変革を実現します。
これまでやり切れていなかった業務を強化する場合は、"まずやってみる"ところを貴社と弊社コンサルタントが共に実施し、業務設計を行うことも可能です。
重要だとしても競争力の源泉とはならないオペレーション業務については、品質レベルの適正化（過剰品質廃止）、簡単化、標準化、自動化等により徹底的に効率化します。特に最近は自動化手段が増えたことにより、大幅な効率化が実現しやすくなってきており、取り組んでいる企業と取り組んでいない企業の差が従来よりも広がってきております。
様々なデジタルツールが世に溢れていますが、様々なものがあるからこそ最適なものがわかりづらく、導入しても単なるデジタル化に留まってしまい、トランスフォーメーションに至らない例は枚挙に暇がありません。
何を目指し、どのような改革をどうやって起こすかを検討した上で、最適なツールの選定を目利きとしてご支援します。ツールの設定やアジャイル的に使いながら最も効果的なやり方を模索する実行段階まで伴走いたします。
戦略立案、リソース配置、投資決定、売価決定・・・企業活動で行われる様々な意思決定に資する情報を、意思決定者に提供する仕組みを構築します。分析目的を明確化し必要な元情報を定義した上で、まずはすぐにできる仕組みで分析を繰り返すことで成果を早期に生み出すとともに、必要な情報の条件や有用な鮮度と粒度を見極め、効率的なシステム投資を可能とします。
少子高齢化とデジタル化（RPA、AI等）の進展により、従来以上に人財の質（広い意味でのスキル）が重要な企業の成長要素となると考えられます。現在、そして将来の必要な人財要件を可視化した上で、内部リソースを評価し、どのように必要な人財要件を満たしていくか施策を立案・実行します。必要人財定義と現状の継続的な評価と施策の実行を組み合わせて実施することが重要です。
貴社の変革をドライブするため、
さらなる人財活躍に向けたソリューション、
座学・実践の両側面からのアプローチを提供します。
業務のアウトソーシングと同時に貴社人財を弊社で受け入れます。受け入れた人財は、業務改革を座学により学習しながら、現行業務の中で実践することで改革の方法論を習得します。業務改革を習得したメンバーは貴社に戻ることで、貴社の業務を変革する新メンバーへとキャリアアップが可能です。
貴社人財を受け入れる前提で業務をアウトソーシング頂き、業務効率化を図ることで他社業務へチャレンジする機会を創ります。他社業務やコンサルティングを実践することにより、ノウハウを獲得するとともに、チャレンジすることによるモチベーションアップが可能です。
シニア人財の活用実績が豊富にございます。研修・運用の工夫によりシニア人財の活躍機会を創出します。経験豊かなシニア人財のスキルを最大限活用できる業務の整理や、人財の特性に合わせ、さらなる活躍の機会を得られるような制度、システム、設備の導入などをご支援いたします。<br />なお当社は70歳定年制を導入しています。
副業の機会を通じて、自らの経験を更に発揮する、さらなるスキルを更に磨く機会は、貴重なものであると認識しています。当社では、各社の状況に応じた副業制度の導入、運用も含め総合的にご支援いたします。
人事・経理・DX分野などの、専門・戦略的人財になるための豊富な研修スキームを有しています。各領域で実務経験のある専門家による研修となります。複数回の実践的なノウハウを獲得することで、貴社の変革をリードする人財へキャリアアップすることも可能となります。
貴社人財が最大限の能力を発揮できるような、最適要員配置の具体化をご支援いたします。貴社業務を可視化し、業務を実践する上で必要な時間やスキル、責任体制などを明確化することで、現状とのGAPを洗出し、目指すべき姿への変革の道筋を立案いたします。